取引応援ポイントサービス

FXでポイントを貯める

お客様のお取引実績に応じて、3つのポイントランク「ゴールドランク」、「シルバーランク」、「ブロンズランク」を設定、ランクに応じて取引応援ポイントの付与数が変わります。
「ゴールドランク」には最大3倍の取引応援ポイントが付与されます。

ポイントランクはDMM FXのみの適用となります。(DMM CFDは対象外です。)

ミニ通貨ペアは取引応援ポイントの付与対象外となります。

通貨ペア	ポイントランク
	ゴールド	シルバー	ブロンズ
USD/JPY	1ポイント	1ポイント	1ポイント
EUR/JPY	2ポイント	1ポイント	1ポイント
GBP/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
AUD/JPY	2ポイント	1ポイント	1ポイント
NZD/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
CHF/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
CAD/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
ZAR/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
MXN/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
EUR/USD	2ポイント	1ポイント	1ポイント
GBP/USD	3ポイント	2ポイント	1ポイント
AUD/USD	3ポイント	2ポイント	1ポイント
NZD/USD	4ポイント	3ポイント	2ポイント
USD/CHF	3ポイント	2ポイント	1ポイント
USD/CAD	3ポイント	2ポイント	1ポイント
EUR/GBP	4ポイント	3ポイント	2ポイント
EUR/AUD	4ポイント	3ポイント	2ポイント
EUR/NZD	4ポイント	3ポイント	2ポイント
EUR/CHF	4ポイント	3ポイント	2ポイント
GBP/AUD	4ポイント	3ポイント	2ポイント
GBP/CHF	4ポイント	3ポイント	2ポイント
USL/JPY	3ポイント	2ポイント	1ポイント
EUL/JPY	4ポイント	3ポイント	2ポイント
GBL/JPY	4ポイント	3ポイント	2ポイント
AUL/JPY	4ポイント	3ポイント	2ポイント

• 通貨ペアにより取引応援ポイント付与数は変動します。
• 毎月の取引回数は新規取引のみカウントします。(決済取引は含まれません。)
• 新規取引1Lot毎にポイントが付与されます。(ミニ通貨ペアはポイントの付与がございません。)

CFDでポイントを貯める

新規お取引のたびにポイントが貯まる！
貯まったポイントは現金化して、お取引に利用可能です。

• 一覧は10Lotあたり付与されるポイントなります。
• 新規10Lot未満の取引でもポイントは付与されますが、小数点以下のポイントは切り捨てとなります。
• 同一営業日内の同一銘柄に限り、Lot数量が合算されます。

DMM CFD-Index
日本225	3ポイント
米国NYダウ30	3ポイント
米国ナスダック100	11ポイント
米国S&P500	3ポイント
中国A50	5ポイント
イギリス100	1ポイント
ドイツ40	4ポイント
ユーロ50	1ポイント

DMM CFD-Commodity
原油	2ポイント
金スポット	7ポイント
銀スポット	3ポイント
天然ガス	5ポイント
コーン	4ポイント
大豆	7ポイント
小麦	11ポイント
生牛	2ポイント
赤身豚肉	2ポイント
綿花	2ポイント
砂糖	10ポイント
コーヒー	4ポイント
ココア	15ポイント
オレンジジュース	1ポイント

ポイントの使い方

獲得したポイントの現金化

1. HPからログイン後の「マイページ」より「ポイント通帳」からご確認いただけます。
   
2. システム[｢DMM FX｣｢DMM CFD｣]を選択し、[表示]をクリックすると、選択したアカウントのポイント通帳が表示されます。ポイントを現金化する場合は、[ポイント交換]をクリックします。
   付与されたポイントは付与から1年間有効ですが、1年を経過したポイントを利用することはできません。「期限切れポイント」として表示されます。
   ポイントの交換は「1,000ポイント」以上から可能です。
   
3. 交換するポイントを入力して、[確認]をクリックします。
   ポイント交換を実行すると、取引アカウントの預託証拠金残高に即時反映します。
   交換履歴は、「入出金履歴」から確認できます。
   

ポイントサービス利用規約

第1条(目的)

本規約は、株式会社DMM.com証券(以下、「当社」といいます。)の店頭外国為替証拠金取引(DMM FX)、店頭有価証券デリバティブ取引(DMM CFD-Index)及び店頭商品デリバティブ取引(DMM CFD-Commodity)(以下、「本取引サービス」といいます。)上で運営する「ポイントサービス」(以下、「本ポイント」といいます。)に関する利用について定めることを目的とします。

第2条(定義)

本ポイントにおいて用いられる用語については、次の各号のとおり定義します。

1. 「本ポイント」とは、当社が提供する本取引サービス上において、本ポイント利用者に対して加算するポイントのことをいいます。
2. 「本ポイント利用者」とは、本取引サービスに取引アカウントを有し、本規約を承認する者をいいます。

第3条(本ポイントの発行)

1. 当社は、本ポイント利用者に対して、当社所定の方法により、本ポイントの発行ができるものとします。但し、本ポイントの最低単位及び最高加算単位は、当社所定の単位とします。

2. 2　本ポイント利用者が保有できる本ポイントの総額は、当社所定の額を超えない範囲内とします。
3. 3 本条第１項の発行があったときは、当社は、本取引サービス上に記入されることを以って発行するものとします。但し、次の場合、当社は発行の取消をすることができるものとします。
   1. 本条第１項に定める最高加算単位の範囲外であった場合
   2. 本条第２項に定める保有限度を超えて本ポイントの発行をした場合
   3. 本ポイントの獲得において本取引サービス約款に違反があったと当社が判断した場合

第4条(本ポイントの使用)

1. 本ポイント利用者は、発行された本ポイントを、以下の目的において使用することができます。

   1. 現金への交換
   2. 当社が別途定めるサービス等への利用
2. 2 前項各号の基準及び方法を、本取引サービスのWEBサイトにおいて公表する方法により告知するものとします。
3. 3 本ポイント利用者が前項の目的で本ポイントを使用する場合、当社所定の方法ならびに当社所定の単位にて、手続きを行うこととします。但し、次の場合は、本ポイントの使用ができないものとします。
   1. 本ポイント利用者が当社所定の方法で手続きを行わなかった場合
   2. 当社所定の単位に達していなかった場合
   3. 本条第１項各号に定めるサービス等の提供が中断又は停止もしくは終了している場合
4. 4 本条第１項１号で使用した場合、本取引サービスの取引アカウントへ入金処理するものとします。
5. 5 本ポイント利用者は、本ポイントの使用手続きを完了した場合、当社が特別に許可した場合を除き、当社は「本ポイント」使用の取消は行わないものとします。

第5条(本ポイントの有効期限)

1. 当社は「本ポイント」の有効期限を定めることができるものとし、有効期限までに使用されなかった本ポイントは、失効とすることができるものとします。
2. 2 有効期限は、本取引サービスのWEBサイトにおいて公表する方法により告知するものとします。

第6条(本ポイントの失効)

1. 本ポイント利用者が、次の各号のいずれかに該当する場合は、本ポイントの権利や利益を失うものとします。
   1. 本取引サービスの利用停止又は解約された場合
   2. 本取引サービスの約款等や本ポイント利用規約、その他関連法令諸規則に違反した場合
   3. 本取引サービスに相続が発生した場合
   4. 当社が、本ポイントのサービス提供中止を決定し、第７条の定める手続きにより公表してから14日を過ぎた日
   5. 本ポイントを、他に譲渡、質入れ、その他処分をした場合
2. 2 一旦、失効となった本ポイントは、理由の如何を問わず、有効にすることはできないものとします。

第7条(ポイントランク)

1. 本ポイントの付与にあたっては、本ポイント利用者の取引実績に応じて３つのポイントランク(ゴールドランク、シルバーランク、ブロンズランク)を設けるものとします。
2. 2 ポイントランクによって、本ポイントの付与数が変動するものとします。
3. 3 本取引サービス解約後に、再度本取引サービスを利用される場合は、過去に適用されたポイントランクに関わらず、ブロンズランクの適用となります。ただし、その後の取引実績に応じて、ポイントランクは変動します。

第8条(本規約の改訂)

本規約の改訂をする場合、当社は、予め、当社が相当と認める方法により本ポイント利用者に通知又は公表し、新利用規約は当該通知又は公表内容に指定された時を以ってその効力を生ずるものとします。

第9条(公租公課その他の費用)

本ポイント利用者は、本ポイントに係る次の費用を負担することとします。

1. 本ポイントに係る公租公課等
2. 第4条1項2号に係る費用のうち当社が定めるもの

第10条(解釈の疑義)

本利用規約に定めのない事項について疑義が生じた時は、本取引サービス契約締結前交付書面及び約款に従うほか、双方誠意を持って協議し円満解決を図るものとします。

• 平成22年8月1日制定
• 平成23年1月1日改訂
• 平成29年3月27日改訂